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テレワーク

テレワーク・在宅勤務の導入 -ICT環境について-

ICT(情報通信技術)環境の整備

テレワークの導入には、ICT(情報通信技術)環境の整備が不可欠です。
ICT(情報通信技術)とは、パソコンだけでなくスマートフォンやスマートスピーカーなど、コンピュータを使った情報処理や通信技術の総称です。

まず、既存のIT資産を利用し、構築することが可能ですが、どのような構築をしたら効果的になるか異なります。
大部分を担う、社外でのパソコンの運用方法について考えてみましょう。

 

いくつかの方法がありますが、下記の4つの方法をご紹介します。

 

 

1.仮想デスクトップ

2.リモートデスクトップ

3.クラウド型アプリケーションの利用

4.会社のPCの持ち帰り利用

 

1.仮想デスクトップ

仮想デスクトップとは、通常のPCのデスクトップをクラウドなどの仮想環境の中で複数作成し、利用することが可能になります。
アプリケーションやウィンドウを切り替えたり、削除したりせず、デスクトップ画面そのものを切り替えながら作業することが可能になります。
仮想デスクトップ方式のメリットは、自宅や外出先でもユーザーが場所を選ばずに、社内・社外どこからでも、同じデスクトップ環境にアクセスし、作業するすることができます。
仮想デスクトップ方式では、クライアントPCにデータが残りません。そのため、端末の盗難や紛失など万が一のアクシデントがあっても、顧客データや製品情報といった機密情報が漏洩してしまう危険性が少なくなります。

1台から仮想デスクトップを提供するクラウドサービスもあるので、試しに利用してみるのもよいでしょう。

→仮想デスクトップサービスについて詳しく見る

2.リモートデスクトップ

社内のパソコンに外部のパソコンなどからアクセスし、遠隔でデスクトップを操作を可能にします。

クライアントデバイスの画面には、サーバーPCの画面が画像として転送されて表示されます。データは全てサーバーPCに保存されるので、クライアントデバイスには残りません。

クライアントデバイスには、パソコンだけでなくスマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイスも使用可能になります。
サーバー側のPCがWindowsであっても、AndroidやiOSのスマートフォン・タブレットからリモートデスクトップに接続して操作できます。

リモートデスクトップは、オフィスの各自のパソコンに専用のソフトウェアをインストールすることで利用可能になります。

リモートデスクトップはクラウドサービスなので、オンプレミスのサーバー設置が不要です。社内ネットワークの設定を変更する必要がなく、IT担当者が少ない企業でも簡単に導入することができます。

現在のパソコン環境をそのまま利用できるというメリットは大きく、サーバーなどを新規に設置する必要がなく、低コストで導入が可能になります。

専用ソフトウェアの利用料金は、月額制や年額制が一般的で、月額800円~1,500円程度となっています。

3.クラウド型アプリケーションの利用

クラウド上のアプリケーションにアクセスをし、業務を行う方法です。

オフィス内外からでも利用が可能なので、非常時にオフィス内の端末が使用できなくなった場合でも、他の端末からクラウドにアクセスしてデータを参照することが可能です。

BCP対策にも最適です。

利用するアプリケーションによっては、データのダウンロード制限をかけられないなど、社内ルールにそぐわない場合や操作性がよくなく、作業効率が思ったようにあがらないアプリケーションもあるかもしれません。

トライアルで体験版などがあるアプリケーションが多いので、操作性などを試してから利用を開始する

利用することをおすすめします。

クラウド上のアプリケーションを利用するメリットとしては、ライセンス費用などのランニングコストはかかりますが、初期費用を低く抑えることができることです。また、既存のシステムに変更を加える必要がありませんので、比較的容易にテレワークを導入することが可能です。

4.会社のPCの持ち帰り利用

会社で貸与されたノートパソコンなどを自宅や外出先で、モバイルワークとして利用する方法です。

インターネット経由でオフィスのファイルサーバーや業務システムを利用して業務を行うことが可能になります。

端末内にデータが保存されることになるため、盗難や紛失による情報漏洩に配慮する必要があり、万が一に備えてHDDの暗号化や多重認証などのセキュリティ対策を施す必要があり、社内のセキュリティルールを設けることも必要になります。

オフィス外から社内ネットワークにアクセスするためVPN装置の導入検討も考慮したほうがよいでしょう。

メリットは、既存のリソースを利用するため、あまりコストをかけずにテレワークを導入することが可能になることです。

 


企業により、どのような環境が適しているのか異なります。

また、職種により、効果的な環境も異なります。

一度にすべてのシステム導入をするのではなく、導入しながら徐々に自社にとって効果的な環境を創りあげていくことも可能です。

 

→テレワーク・在宅勤務をサポートについて詳しく見る

 

 

判断が難しいと感じたら、専門家に相談し、適切なアドバイスを受けるのもよいでしょう。
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テレワーク・在宅勤務の導入について

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